まさかの災害に備える

災害は避けようがないものです。自然災害はいつどこで発生するかわからず、事前の対策が極めて重要です。家を建てた後も安心して住み続けるためには、災害に備えた準備が欠かせません。

家づくりにおいて、地震保証や耐風等級、蓄電池の補助金など、災害対策に役立つ情報を詳しく解説し、より安心できる住まいづくりをサポートします。

家の安全性を表す耐震等級、耐風等級

耐震等級

耐震等級は、住宅の耐震性を示す指標で、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づいて定められています。

等級は1から3までの3段階に分かれています。

等級1は建築基準法を満たす最低限の耐震性能を意味します。

等級2は等級1の1.25倍、等級3は1.5倍の強度を持ち、耐震性が高くなります。

等級が上がるにつれて柱や梁が太くなり、窓などの開口部が小さくなるといった制約が出ることがあります。

耐風等級

耐風等級は住宅の耐風性能を評価する基準で、等級1と等級2があります。

等級1は建築基準法に基づく最低基準で、500年に1度程度の暴風にも耐える強度があります。

等級2は500年に1度程度の暴風の、1.2倍の力でも倒壊しない強度を持ち、暴風による建物の損傷をさらに抑えます。

耐風等級2を満たすことで、屋根や外壁だけでなく、内装の仕上げ材も長く保護され、メンテナンス費用や手間が軽減されます。強固な住宅を建てるためには、耐風等級2の基準を満たすことが推奨されています。

災害対策・蓄電池設備への補助金

災害による停電対策として、太陽光発電と蓄電池の導入が有効です。

多くの自治体で、これらの設備に対する補助金が提供されていますが、多くの自治体では「太陽光発電と蓄電池のセット導入」が必須条件となっています。

補助金の対象設備や条件は自治体ごとに異なるため、詳細は各自治体のホームページやハウスメーカーに確認することをおすすめします。また、補助金は予算が上限に達すると早期に締め切られることもあるので、申請は早めに行うことが重要です。

住宅メーカーによる地震保証

住宅メーカーによっては新築住宅に、「地震保証」をつけているところがあります。これは地震による被害を受けた建物を無料で建て替えたり、補修したりする制度です。

近年地震保険の補償が建て替え費用の半額程度にとどまることから、不安に感じる人が多くなっています。

地震保険は「生活の再建」に重点を置いていますが、「家の再建」を求める人々のニーズとはギャップがあり、この「地震保証」はそのギャップを埋める役割を果たし、新築時の安心感をさらに高めます。

地震対策で家の安心を守る

まさかの災害に備えて、住宅は構造・耐震基準に優れた、品質に自信のある住宅メーカーを選ぶ必要があります。安心の評価基準をクリアした住宅は建物を守ることはもちろん、家族も守ってくれることで、住宅の価値も守ることにつながるでしょう。